3.11の東日本大震災で明らかになった企業の緊急時におけるメンタルヘルスの課題について慶応義塾大学の渡辺直登教授が指摘しています。（日経ビジネスONLINEは本来、会員登録をしないと記事の全文を読むことができませんが、大まかな内容と感想を書いてみたいと思います。）
企業は緊急時のメンタルヘルスケアの再考を今回のテーマは、従業員のメンタルヘルスケア。地震、津波、そして原発事故によって、被災者のみならず、多くの人々が恐怖と不安に襲われた。そんな突発的な状況の下で、企業のメンタルヘルスケア対策は果たして有効に機能したのか。
今回の震災では、被災地から離れ、直接被災していない人々も、悲惨で信じがたい津波の映像をテレビを通して、ほぼリアルタイムで目にし、知ることになったのが特徴です。YouTubeなどの動画投稿サイトにも膨大な数の動画がアップされました。震災後の数週間、私は見始めるととりつかれたように何時間も津波の映像を見続けてしまう、ということを繰り返しました。そして3月11日で時間が止まってしまったかのように季節の移り変わりを忘れ、いつまでも、強い揺れの後避難した、肌寒いビルの谷間の小さな公園にいるような気持ちでした。
地震と津波は原子力発電所の事故を引き起こしました。私たちは、水素爆発によって原子炉建屋が吹き飛ぶ映像を見ました。煙はきのこ雲のように見え「核爆発ではないのか？」という思いを持ちました。放射能は漏れているのか？放射性物質を私たちは浴びてはいないのか？吸い込んではいないのか？真実は何なのか？これは恐怖です。あの日から私たちは恐怖の中に生きているといえるかもしれません。
一人一人の社員が、様々に恐怖であったり、あるいは少なくとも平常とは違う精神状態にある状況で、企業が社員のメンタルヘルスに適切に対処できたのでしょうか？
続きは次回に…